リーダー 鈴木 智美
2011(平成23)年3月11日、東日本大震災でまちの多くを失った南三陸町。当会は、震災直後に現地入りした会員が結んだ絆から、南三陸町や繋がりのある東北を継続支援しています。
震災からこの3月で10年を迎えます。
その後も各地で毎年繰り返される河川氾濫、地震などの自然災害、年初からは新型コロナウイルスの感染拡大と、日本が、世界が大変な状況にあります。
そんな今だからこそ、震災後にたくさんの友人ができた南三陸や東北と心を繋いで、文化や食に触れ「楽しみながら」、少しばかり復興に関わりながら、息の長い応援をしていきたいです。
この活動は部会制ではありません。
会員ならどなたでも、できる時にできる範囲でご協力・ご参加ください。
コロナ禍が落ち着いたら、ホンモノのライブや観劇にご一緒しませんか。
●お問い合わせは 鈴木・メール su-su-su@khaki.plala.or.jp
1)南三陸町につながる文化(音楽・演劇等)や食を楽しみながら、その活動が広がるよう応援しています。
大船渡市出身のシンガーソングライター・濱守栄子(はまもり えいこ)さん。
日本縦断チャリティ-ライブの旅途上、
当会のセッテイングにより平成31年4月に草加で緊急ライブを行いました。
今年はかわさきFM「ロック音!!M onday 」(月曜18 時~ 30 分間) の 各週 パーソナリティー出演、書籍とデビュー10周年記念CDを11月11日リリースと、大きく飛躍!
平成31年4月24日(水)
草加SOSO PARK での緊急ライブにて
令和元年 9月23日(祝)、三陸・大船渡東京タワーさんままつりでのステージを応援しました。
南三陸町の民話・震災語り部から劇を創作し、現地との交流に取り組む劇団「ごきげん一家」。コロナ禍の今年は、オンラインを活用した朗読劇などにもチャレンジしています。
令和2年 2月11日(火・祝)、南三陸町支援を続ける大正大学が足立区の全學寺で開催した「すきだっちゃ南三陸」へ参加。 ごきげん一家の劇鑑賞や語り部を傍聴するとともに、多くの南三陸支援者との交流を深めました 。
南三陸の新鮮食材が自慢の 創 作レストラン&カフェ日本橋「わたす」。 これまで幾度と なく 、 ここでの 南三陸のお酒と食の催しなど に参加しました。9月16日に閉店しました、令和3年1月に日本橋室町の日本橋三井タワー2階で再オープンします。
2)「南三陸応縁団」登録団体として、南三陸町、南三陸町観光協会、南三陸町ボランティアセンター等が行う各種事業へ協力しています。
埼玉県内、都内等で行う復興イベント、交流イベント等へ参加 しています 。 また、可能な範囲でスタッフとして応援。
フェイスブック等を活用し、情報の拡散にも協力しています。
3)「南三陸ハマーレ歌津」等への継続支援を行っていきます
平成29年春に本設商店街として再出発し、平成30年1月に交流施設「かもめ館」がグランドオープンした南三陸ハマーレ歌津(旧歌津伊里前福幸商店街)。
これまで、仮設商店街時代の震災の翌年(平成24年)夏には、プリンター、液晶テレビなどの事務機器類を、平成28年にはプリンターの後継機を、平成30年には展示パネル等のご支援を行い、ご縁をつないできました。
現地との調整や調査を継続し、必要な支援について検討を行っていきます。
平成30年1月28日(日)、かもめ館のオープン式典へ草加市商店連合事業協同組合と共に出席。
長年の支援に対し、㈱南三陸まちづくり未来より感謝状が贈呈されました。
4)草加市・八潮市のイベントへの南三陸町出店に協力しています
令和元年11月17日(日)、草加最大の食イベント「街グルin草加2019」(主催・草加市商店連合事業協働組合)へ初出店の、南三陸の海鮮料理2店舗の参加に際し、店舗スタッフとして販売協力しました。
令和2年度の街グルは中止となりましたが、今後も同様の支援をしていきます。
5)南三陸町アクアスロン大会を支援しています
一般社団法人日本国際オープンウォータースイミング協会が主催する「森里海ひといのちめぐるまち南三陸町アクアスロン大会」は、当会員の企画・調整により全国規模のスポーツ大会を誘致した、記念すべき事例です。令和元年7月7日(日)、南三陸町のサンオーレ袖浜をスタート・ゴールに第1回大会が開催され、スイムとランのタイムトライアルが繰り広げられました。今年は、令和2年7月5日(日)第2回大会の開催が決定していましたが、コロナ禍のため中止となりました。
6)買い物支援を行っています
「東北物産展」「南三陸物産展」等、近県で開催される物産展や、南三陸町の事業者が開設している通販等を活用しています。会員の皆様へは、出店情報など随時お知らせします。
7)南三陸町をはじめとする東北各県へのふるさと納税に協力しています
会員が草加・八潮に居ながらにしてできる支援の1手法として、「ふるさと納税」の活用による現地へ財政支援を継続していきます。